東北地方太平洋沖地震 現地調査緊急報告会を開催しました
岐阜大学は４月５日，東北地方太平洋沖地震 現地調査緊急報告会を開催しました。
この報告会は，発生が予想される東海・東南海・南海地震のような大規模海溝型地震において，中山間地を広く抱える岐阜県の対応は如何にあるべきかに焦点を絞った緊急調査を実施したことにより開催され，教職員・学生，行政関係者ら約１５０名が参加しました。
杉戸真太理事（専門：地震工学）からは，「地震の概要～震源断層と強震動の特徴～」と題して，東北地方太平洋沖地震の概要の説明と，東海・東南海・南海地震の想定断層モデルと比較した解析結果の報告がありました。
森口周二工学部助教からは，「現地調査報告 内陸部の被害～海溝型地震に対する中山間地域のあり方～」と題して，液状化や土砂崩壊などによる家屋や道路による被害の報告があり，「岐阜県は東北地方に比べて耐震対策が遅れている。地震の驚異から生命を守ることを第１に考え，地域や個人で対応できる宅地の耐震化などを推進するため，自助の啓発が重要である。また，地域の手で復旧に向けた初動体制を整えておく必要があり，初動体制を円滑に進める地域の防災リーダーの存在が不可欠である」と述べました。
質疑応答も活発に行われ，近年大きな地震災害を経験していない岐阜県にとって，予想される大規模地震に対した備えをする契機となる報告会となりました。
杉戸理事
森口助教
- 内部リンク
- 独自サイト
- 外部リンク
- ファイルリンク